IKオンラインプログラム株式会社フレンドマーク五十嵐友・北野昭裕実態はどうなの？

2023年2月13日2023年11月14日

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管理人のフクロウと申します。

当ブログでは、安心して稼げる副業なのか検証しています。

本日の調査案件は、『IKオンラインプログラム 株式会社フレンドマーク』となります。

五十嵐友と北野昭裕が質問に答えてくれるコミュニティという事のようですが、その実力はいかに？

是非最後までご覧ください。

IKオンラインプログラムってなに？

「IKオンラインプログラム」は、I＝五十嵐友とK＝北野昭裕のようで、この二人が質問に答えてくれるコミュニティとなっています。

メルマガについても学べる教材となっています。

なんでも、五十嵐友も北野昭裕もインターネットビジネスで様々なキャリアがあり、アフィリエイト、転売、PPC、アプリ、情報販売、コンサルティングなど、何でも来いのようです。

IKオンラインプログラムのセールスコピー

毎月お届けするプログラムは
メンバーから頂いたご質問にお応えする形で製作します。

時間管理や成功法則〜具体的なノウハウまで、
あなたのご質問にお答えします。

稼ぐために必要な環境＝自分が聞きたいことを聞ける環境

です。

出典元：http://friendm1.com/ikop/

特定商取引法に基づく表記

販売者名	株式会社フレンドマーク
住所	神奈川県藤沢市湘南台4-9-4-202
電話番号	080-3580-6368
メールアドレス	info@fiendacademy.jp
販売URL	http://friendm1.com/ikop/

特定商取引法に基づく表記に抜けはありませんでしたが、こちらの特商法記載はテキストではなく、画像データとなっています。

これは、検索から逃れるための措置なのでしょうか？

特定商取引法に基づく表記とは？

訪問販売、通信販売、連鎖販売取引等といった消費者トラブルを生じやすい特定の取引形態を対象として、消費者保護と健全な市場形成の観点から、特定商取引法を活用し、取引の適正化を図っています。
特定商取引法では、事業者の不適正な勧誘・取引を取り締まるための「行為規制」やトラブル防止・解決のための「民事ルール」(クーリング・オフ等)を定めています。

出典元：https://www.no-trouble.caa.go.jp/what/mailorder/

特定商取引法（特商法）は、訪問販売や通信販売などを利用する消費者を保護するための法律で、ホームページ上で商品販売をする際には、必ず「事業者名」「代表者名」「住所」「連絡先」などの表記が義務付けられています。

この特商法の記載が不十分だったり、また、そもそも記載がない場合は、まともなサービスを受けれる可能性は低いと公言しているようなものです。